ECサイトと基幹システムのデータ連携を行うメリットとは？手順やベンダー選びのポイントも解説

ECサイトの構築や運用を行う「ECシステム」と、企業の業務遂行に必要なデータを蓄積・管理する「基幹システム」のデータ連携を行うことで、業務効率化や買い物体験の向上などが実現でき、ビジネスの飛躍につながります。

特に、自社ECサイトや実店舗、コールセンター、ECモールといった複数の顧客接点を持つ企業がオムニチャネルを推進する際、ECと基幹システムのデータ連携は欠かせません。

本稿ではデータ連携のメリットや手順、システム開発ベンダーを選ぶ際の注意点、成功事例などを解説します。次のような方はECと基幹システムのデータ連携を検討すべきタイミングですので、ぜひ参考にしてください。

基幹システムとは？

基幹システムとは、企業の業務遂行に必要なデータを蓄積・管理するためのシステムの総称です。「基幹」という言葉の通り、企業の根幹を支えるシステムであり、商品情報や販売データ、在庫数、顧客データ、仕入先、財務会計データといったビジネスに必須のデータを管理します。ECや小売りにおいては、自社ECサイトや実店舗、コールセンター、仕入れ先、倉庫などで発生したデータを一元管理し、業務効率化の推進や、マーケティングやCRMにデータを活用する企業が増えています。

基幹システムで扱うデータの種類

基幹システムで管理するデータの種類は企業ごとに異なりますが、EC関連の主なデータには次のようなものがあります。

商品情報：商品名・JANコード・商品コード・型番・メーカーコード・仕入価格・販売価格・サイズ・カラーなど。商品情報を一元管理するデータベースを商品マスタと呼ぶ。

在庫数：商品ごとの在庫数。倉庫に入庫した数量を加算し、販売（受注）した分の数量を減らすなど、在庫数を適切に管理することで過剰在庫や売越しを防ぐことができる。

顧客データ：顧客名・顧客ID・住所・メールアドレス・電話番号・問い合わせ履歴・購入履歴・ポイントなど。ECのCRM施策を打つ上で必須のデータ。

販売データ：商品ごとの販売日や販売数量、販売価格、売上総利益など。販売データと顧客データを紐付けて、購買分析やセグメント構築などを行うこともある。

仕入先：社名・仕入先コード・住所・連絡先・担当者名・支払い方法・締め日・取扱商品など。

なぜECシステムと基幹システムのデータ連携が必要なのか

ECを手がけている企業がECシステムと基幹システムのデータ連携を行うと、業務効率化やヒューマンエラーの防止、買い物体験の向上、マーケティング強化など、さまざまなメリットがあります。

① 業務効率化・ヒューマンエラーの防止

ECシステムと基幹システムを連携するメリットの1つは、EC運営の業務効率化につながることです。例えば、ECサイトで受注した商品を基幹システム側の在庫データに引き当てて、在庫の残数を自動的に減らすことができます。さらに、倉庫管理システム（WMS）も連携すれば倉庫への出荷指示まで自動的に進めることができます。

また、ECサイトのページ更新業務の一部自動化も実現します。基幹システムに登録した商品情報（商品マスタ）をECサイトの商品ページに自動的に反映するといった方法です。

このようにECサイトの運営業務を自動化すると、手作業が減ってヒューマンエラーの防止につながることもECと基幹システムのデータ連携を行うメリットと言えるでしょう。

② ビジネスの現状を可視化

ECシステムと基幹システムのデータを連携すると、ビジネスの現状を把握しやすくなります。例えば、実店舗・自社EC・ECモール・倉庫などに偏在する在庫数を一元化することで欠品や過剰在庫の早期発見につながります。

③ オムニチャネルの実現

EC・実店舗・コールセンター・ECモールなど複数の顧客接点を持っている企業がオムニチャネルを推進する上で、ECシステムと基幹システムのデータ連携は欠かせません。実店舗と自社ECサイトのポイントを共通化するには、実店舗の会員証データとECサイトの会員データを統合することが必須です。また、店舗在庫検索サービスやBOPIS（店頭受け取り）を提供するには、店舗側の在庫データをECサイトに連携する必要があります。このように、オムニチャネルを実現するには顧客データや在庫データなどを一元管理する必要があり、そのための環境整備としてECと基幹システムのデータ連携は重要なステップです。

④ 買い物体験の向上

オンラインとオフラインのあらゆる顧客接点から収集したデータを統合し、チャネルの垣根を超えて顧客に最適なサービスを提供することで顧客満足度の向上を目指す「ユニファイドコマース」の重要性が高まっています。

自社ECサイトや実店舗、コールセンターなどで顧客データを分散して管理していると、複数のチャネルで買い物をする顧客の行動を正しく把握できず、ちぐはぐな接客になってしまうことがあります。例えば、実店舗の常連客である会員に対して、コールセンターのオペレーターが新規客のように接してしまい、顧客に不快な思いをさせるといったケースです。

一方、ECを含むすべてのチャネルの顧客データを統合して管理していれば、複数のチャネルで買い物をする顧客の行動データを把握できるようになり、正確な購買分析にもとづく商品提案（ECのレコメンドや実店舗での接客など）を行うことができます。先ほど例に挙げたコールセンターでの対応であれば、オペレーターは電話をかけてきた会員の購入履歴や問い合わせ履歴などをPCの画面で確認しながら会話することができます。顧客とオペレーターの会話がスムーズに進み、顧客ごとの事情を踏まえて接客することができるため、買い物体験の向上につながるでしょう。

ユニファイドコマースを実現するには、そのベースとなる会員情報や購入履歴などを一元管理することが必要であり、その工程の1つとして、ECのデータを基幹システムに連携することが重要になります。

データ連携を行う4つの方法

ECサイト側で収集・蓄積したデータを基幹システムに連携する主な方法は「API連携」「ファイル連携」「データベース連携」「RPA連携」があります。なお、使用しているECシステムや取り扱うデータによってデータ連携の方法の最適解は異なりますので、データ連携の目的や事情に合わせて選択してください。

① API連携

API（Application Programming Interface）とは、異なるソフトウェア同士をつないでデータをやり取りする際に使われる接続口です。APIを活用してECシステムと基幹システムをつなぎ、必要なデータを直接やり取りできるようにすることをAPI連携と呼びます。

リアルタイムでのAPI連携を実現することで、システム間のデータ更新が即座に反映されるようになります。これにより、施策の一例として最新の実店舗の在庫情報をECサイトに掲載する施策が可能となり、顧客体験の向上につながるでしょう。また、在庫情報や顧客データが迅速に更新されることで、最近の情報に基づいた意思決定が容易になります。

ただし、基幹システムがAPI連携に対応していない場合は、ECシステムと基幹システムの間にハブシステムを介在させてデータをやり取りするか、ECシステムや基幹システムを設計（カスタマイズ）する必要がある場合もあります

② ファイル連携

ファイル連携とは、やり取りするデータをCSVなどのファイルで出力し、相手に転送する方法です。データのやり取りは手動で実施する他にもバッチ処理で行うことが多く、例えば、ECサイトの受注データを一定時間ごとにCSVで出力し、基幹システムに転送して在庫に引き当てるといった方法があります。

ファイル連携はECシステムや基幹システムを改修せずに導入できる場合もあり、開発コストを抑えられるのがメリットです。一方、リアルタイムでのデータ連携が難しいことや、手動でファイル連携を行う場合は作業の手間があり、人為的ミスも発生しやすくなります。

③ データベース連携

データベース連携とは、ECシステムや基幹システムの内部にあるデータベースを、それぞれが相互に参照し、データを共有する方法です。相互にデータベースを参照することで多重登録の手間が不要になります。

データベースを参照する際に外部ネットワークを介して通信を行う場合には、セキュリティリスクを低減するために通信の暗号化などの対策が必要になります。 また、ECシステムが基幹システムのDBを編集する際に生じる不具合の責任の所在など、運用上の問題についても明確にしておく必要があります。

④ RPA連携

RPAの活用も進んでいます。具体的な例としては以下のような方法があります。

1. ・ECシステムでファイルを自動出力し、その後RPAを使用して基幹システムに転送する。
2. ・RPAを利用してEC管理画面を操作し、情報を取得して基幹システムに連携する。

これにより、業務の効率化や自動化が実現し、人的ミスの減少といったメリットがあります。しかし、RPAがECシステムや基幹システムにアクセス可能かどうかの確認が必要です。

ECと基幹システムのデータ連携を実現する5つのステップ

ECシステムと基幹システムのデータ連携を行う手順を解説します。システムベンダーに問い合わせる前に、データ連携の目的や、連携したいデータの種類などを整理しておくと、ベンダーを選ぶ基準が明確になり、要件定義もスムーズに進みやすくなります。

【データ連携を実現する5つのステップ】

1. ①データ連携の目的を明確化する
2. ②連携したいデータの種類や範囲を決める
3. ③システムベンダーを選ぶ
4. ④要件定義を行う
5. ⑤システム開発を実施し、テスト稼働を経て運用する

① データ連携の目的を明確化する

データ連携を行う第一歩は、目的を明確にすることです。データ連携を行う目的があいまいだと、連携するデータの種類やシステムベンダーの選定基準などが定まりません。「自社ECサイトの注文処理を自動化したい」「チャネルごとに偏在している在庫データを一元化したい」「ECサイトの販売データをマーケティングに活用したい」「オムニチャネルを実現するためのデータ基盤を整えたい」など、できるだけ具体的に決めると良いでしょう。

② 連携したいデータの種類や範囲を決める

データ連携の目的が明確になったら、連携するデータの種類や範囲を決めます。自社ECサイトで扱っているデータの中で、どのデータを基幹システムに連携するのか。また、ECシステム以外の業務システムのデータも連携する必要があるのかなど、目的から逆算して整理してください。

③ システム開発ベンダーを選ぶ

データ連携の目的や、連携したいデータの種類が決まったら、それを実現できるシステム開発ベンダーを選定します。前提として、基幹システムとデータ連携が可能なECシステムを使用しなくてはいけません。データの取り出しに制限があるECプラットフォームや、データ連携に必要なカスタマイズが不可能なECシステムを使用している場合には、ECシステムのリプレイスも視野に入れてください。

システム開発ベンダーの選定基準については次章の「データ連携を依頼するECシステムベンダーの選び方」で詳しく解説していますので、そちらをご覧ください。

なお、システム開発ベンダーに依頼する際はRFP（提案依頼書）を作成すると商談がスムーズに進みやすくなります。RFPの作り方については、「RFP（提案依頼書）とは？ECならではの記載項目と検討ポイント」で解説していますので参考にしてください。

④ 要件定義を行う

データ連携の目的やデータの種類、システム開発ベンダーが決まったら要件定義を行います。データ連携の方法として「API連携」「ファイル連携」「データベース連携」「RPA連携」のいずれが適切かは、使用しているシステムの仕様や取り扱うデータの種類などによって決まります。また、4つの手法それぞれにおいて細かい手順が複数存在するため、依頼者であるEC事業者が使用しているシステムの仕様や稼働状況をECシステムベンダーにしっかり理解してもらうことが大切です。

⑤ システム開発を行い、テスト稼働を経て運用開始

要件定義が完了したら実際に開発を進めます。データ連携のテスト稼働を経て本格運用へと移行しますが、そこがゴールではなく、運用開始後もデータが問題なく連携されているかをチェックし、エラーが見つかったら迅速にシステム改修を行える体制を整えておくことが大切です。

データ連携を依頼するECシステムベンダーの選び方

ECシステムと基幹システムのデータ連携を依頼する際のECシステムベンダーの選び方を解説します。次の5つのポイントを踏まえてECシステムベンダーを選ぶと良いでしょう。

【５つのチェックポイント】

1. ①データ連携の目的を達成できるか
2. ②データ連携の開発力（実績）があるか
3. ③手厚いサポートや提案を行ってくれるか
4. ④トラブル対応やセキュリティ対策に明るいか
5. ⑤ECシステムを柔軟にカスタマイズできるか

① データ連携の目的を達成できるか

データ連携を行う目的を踏まえ、その目的を達成できるECシステムベンダーを選ぶことが重要です。ECシステムベンダーの中には、データ連携の方法について自分たちの得意な方法だけを提案するケースもありますが、その方法が依頼者であるEC事業者にとって最適な方法であるとは限りません。複数のECシステムベンダーと商談し、RFPを踏まえて要望をしっかり伝え、依頼者の利益を考えて提案を行ってくれるECシステムベンダーを選んでください。

② データ連携の開発力（実績）があるか

データ連携にはシステム開発を伴うことが多く、また、セキュリティ対策も必要なことから、高い技術力と豊富な開発経験が必要です。データ連携の開発力や実績が豊富なECシステムベンダーを選びましょう。

③ 手厚いサポートや提案を行ってくれるか

ECシステムと基幹システムを連携する際、依頼側であるEC事業者は両システムのベンダー間で調整を行う必要が出てきます。EC事業者がITシステムに精通していない場合、両者の調整が難しいと感じることもあるでしょう。そこで、依頼を検討しているECシステムベンダーが、基幹システムベンダーとの調整にどれだけ協力的であるかも、選定時の重要なポイントとなります。

依頼者から指示されたことを実行するだけのECシステムベンダーではなく、要件定義の段階から運用開始後まで、依頼者にとって最適なデータ連携のあり方を一緒に考え、手厚いサポートや提案を行ってくれるECシステムベンダーを選ぶと良いでしょう。

一般的に、基幹システムの開発はECシステムの開発に比べて費用がかかる傾向があります。そのため、ECシステム側が基幹システムに合わせて必要な部分を調整できるかどうかも、選定時の重要なポイントの一つとなるでしょう。

④ トラブル対応やセキュリティ対策に明るいか

ECシステムと基幹システムのデータ連携は、システム開発を完了することがゴールではありません。運用開始後にデータ連携のエラーが見つかったら即座にシステム改修を行うなど、トラブルへの対応も重要です。

これまでの基幹連携案件に関わってきた経験の中でお伝えしたいことがあります。見落としがちな点ですが、ECシステムと基幹システムの両方で機能改修が行われるため、今後の追加開発に際しては、これらの改修仕様を理解し、それに基づいた開発が必要です。このような状況に対応できる体制が整っているかどうかも重要な要素です。初期導入時は順調に進んでも、2次開発の際に別の開発体制が作られると、基幹システムの仕様を再度説明しなければならなくなる可能性があります。そのため、手厚いサポートが提供できるかどうかも選定時の重要なポイントとなります。

運用開始後も手厚くサポートしてくれるECシステムベンダーは、見積もりの金額が他社と比べて多少高いことがあるかもしれません。しかし、データ連携という失敗できないプロジェクトでは、手厚いサポートを受けられるECシステムベンダーに依頼すると安心です。逆に、サポート体制が弱いECシステムベンダーに依頼してしまうと、データ連携に支障をきたしたときに十分に対応してもらえないリスクがあります。

また、データ連携において外部ネットワークを介して通信を行う場合は、セキュリティ対策も必要です。セキュリティ対策の技術力やECシステムそのものの堅牢性など、さまざまな観点からセキュリティ対策に明るいECシステムベンダーを選んでください。

⑤ ECシステムを柔軟にカスタマイズできるか

企業が使用している基幹システムの中には、データを外部とやりとりすることを想定していないクローズドなシステムもあります。クローズドな基幹システムの場合、ECシステムとデータ連携を行うには、基幹システムそのもののカスタマイズが必要になることがあり、工数や費用が嵩んでしまうことも少なくありません。

その課題を解決するには、柔軟にカスタマイズできるECシステムを導入し、ECシステム側をカスタマイズして基幹システムに適した形式でデータを出力することで、データ連携にかかる開発工数やコストを抑える方法が有効です。

ECシステムが生成したデータを基幹システムに取り込むプロセスは、一見簡単に実現できるように思えます。しかし、実際にはシステムのカスタマイズが必要になることが多く、特にオムニチャネルを実現するには大規模なシステム改修を伴うことになります。

カスタマイズできないSaaS型ECプラットフォームなどでECサイトを運用している場合、基幹システムとのデータ連携の方法が限られ、やりたいことを実現できないといった課題もあるようです。ECシステムと基幹システムのデータ連携を行う際は、EC システムのリプレイスも含めて、システム全体を見渡して最適なあり方を選択することが重要です。

実店舗とECのデータ連携を実現した成功事例

最後に、ECシステムと基幹システムのデータ連携を行って業務効率化やサービス向上につなげた企業の成功事例を紹介します。宮城・東北各地区における地域密着型の百貨店として独自の商品を多く展開している株式会社藤崎の取り組みです。

藤崎さまは、ECパッケージ「HIT-MALL」を導入し、ECシステムと基幹システムのデータ連携を行いました。具体的には、ハウスカード会員・実店舗・ECサイトの会員データや購入履歴、ポイント機能を統合し、そのデータを販促施策に活かしています。また、受注データの自動連携の仕組みを構築したことで日々の受注処理の負担が半減するなど、業務効率化にも成功しました。さらに、フォームからの問い合わせと注文データを紐付ける仕組みも導入し、カスタマーサポートの充実につなげています。

藤崎さまの成功事例の詳細は「FUJISAKI online｜藤崎様｜EC成功事例」にて公開しています。こちらもぜひご一読ください。

まとめ

ECシステムと基幹システムのデータ連携を行うことは、業務効率化や買い物体験の向上、オムニチャネルの実現などにつながる施策であり、EC事業を伸ばしていく上で重要なステップです。EC事業の規模が拡大するにつれて、運用業務が煩雑になり、高度なマーケティングも必要になるため、データ連携の重要性は高まります。

現時点ではデータ連携を行わずに業務が回っていたとしても、EC事業をさらに伸ばすための体制を整えるために、早期からECシステムと基幹システムとデータ連携を視野に入れておくことが大切です。ECサイトを新たに立ち上げる際や、ECシステムをリプレイスする際は、将来を見据えてデータ連携を行いやすいECシステムを選ぶことも重要なポイントになるでしょう。

「HIT-MALL」は基幹システムとのデータ連携が可能

アイテック阪急阪神が提供しているEC構築パッケージ「HIT-MALL」は、数多くの企業の基幹システムとデータ連携を実現してきた実績があります。柔軟にカスタマイズできるECパッケージですので、基幹システムを改修することなくコストを抑えてデータ連携を実現するなど、企業ごとにデータ連携の最適な解決策を提案します。業務効率化やマーケティング強化、オムニチャネル推進などのためにECと基幹システムのデータ連携を検討している企業は、ぜひお問い合わせください。

FAQ

Q1: 基幹システムとは何ですか？

A1: 基幹システムとは、企業の業務遂行に必要なデータを蓄積・管理するためのシステムの総称であり、企業の根幹を支えるシステムです。商品情報、販売データ、在庫数、顧客データ、仕入先、財務会計データなど、ビジネスに必須のデータを管理しています。

Q2: ECシステムと基幹システムのデータ連携はなぜ重要ですか？

A2: データ連携により業務効率化やヒューマンエラーの防止、買い物体験の向上、マーケティング強化が実現できるためです。

Q3: 基幹連携を検討すべき企業とは？

A3: 手作業での受注処理や在庫管理に限界を感じているEC企業や、データを活用してマーケティングやCRMを強化したい企業が基幹連携を検討すべきです。

Q4: ECシステムと基幹システムのデータ連携を行うメリットは何ですか？

A4: 業務効率化、ビジネスの可視化、オムニチャネルの実現、買い物体験の向上などが挙げられます。

Q5: ECシステムと基幹システムのデータ連携を実現するための4つの方法は何ですか？

A5: API連携、ファイル連携、データベース連携、RPA連携の4つの方法があります。

Q6: ECシステムと基幹システムのデータ連携を依頼するECシステムベンダーを選ぶ際のポイントは何ですか？

A6: 目的達成の可能性、開発力、サポート体制、トラブル対応、ECシステムでのカスタマイズの柔軟性を考慮することが重要です。

Q7: 基幹連携にあたってECシステムのリプレイスも検討すべきですか？

A7:カスタマイズできないASP型もしくはSaaS型のECシステムを利用しているなど、基幹システムとのデータ連携の方法が限られており、想定している運用を実現できない場合は、ECシステムのリプレイスも含めて検討することが重要です。

Q8: ECシステムと基幹システムのデータ連携を行うための基本的なステップは何ですか？

A8:1) 目的の明確化 2) データの種類や範囲の決定 3) システムベンダーの選定 4) 要件定義 5) システム開発と運用開始です。

Q9: ECシステムと基幹システムのデータ連携で注意すべきことは何ですか？

A9:外部ネットワークを介して通信を行う場合は、セキュリティ対策が必要です。また、ECシステムと基幹システムの両方で機能改修が行われるため、追加開発に際しては、これらの改修仕様を理解する必要があります。