LINE広告の配信面やターゲティングの特長を解説

9,600万人^[1]の国内月間アクティブユーザー数（MAU）を誇るコミュニケーションアプリ「LINE」の広告配信プラットフォームである「LINE広告」は、多様な配信面を利用して膨大なユーザーにリーチすることが可能で、精緻なターゲット配信を行えることが特長です。今回は、LINE広告をこれから始めたい方に向けて、配信枠の種類や課金の仕組み、ターゲティングの方法などを解説します。

LINE広告とは？

「LINE広告」は、LINE株式会社が運営するコミュニケーションアプリ「LINE」関連サービスを対象とした運用型広告配信プラットフォームです。運用開始以降、累計約18,000を超える広告アカウント*に出稿いただいており、「LINE」アプリ内で高いMAUを誇る「タイムライン」と「LINE NEWS」への配信に加え、「LINEマンガ」や「LINEポイント」、トークリスト最上部の「Smart Channel」、「LINEショッピング」への広告配信が可能です。広告の表示有無や配信ターゲット、その効果等を細かく確認・検証しながら運用することができるため、予算が限られているプロモーションへの対応や、売上予測や目標達成度等に合わせた配信が可能になります。

* 2021年9月時点

引用:LINE株式会社

膨大なユーザーにリーチできる

LINE広告の特長は、膨大なユーザーにリーチできること。LINEの月間アクティブユーザー数は国内人口の約70%に匹敵します^[2]。性別比は女性55.6%、男性44.4%で、年齢は10歳代から60歳代以上を含む幅広い年齢層に利用されています^[3]。日本国内の生活インフラとして定着しているLINEは、FacebookやTwitter、YouTubeなど他のSNSを利用していないユーザーにリーチできることも、LINEの強みだとしています^[4]。

精緻なターゲティング

LINEや各種LINEファミリーサービス（LINEの関連サービス）にユーザーが登録した年齢や興味関心、地域などをもとに、商品購入や実店舗への来店などのアクションにつながる確率が高いユーザーに広告を表示します。また、ECサイトを訪問したユーザーのみに広告を配信するなど、行動データを活用したターゲティング配信も可能です。

入札方式はセカンドプライスオークション

広告枠に表示される広告は、入札によって決まります。もっとも高い金額で入札した広告主が、全体で2番目に高い入札額を支払う「セカンドプライスオークション」という仕組みが取られています。入札方法は、CPC単価やCPM単価を指定する「手動入札」と、LINE広告独自のアルゴリズムで入札単価を管理する「自動入札」の2種類があり、LINE広告では自動入札が推奨されています。また、課金方法は大きく分けてCPC課金とCPM課金の2種類です。広告の出稿目的や予算にあわせて適切な課金方法を利用しましょう。

参考：LINE株式会社「入札方法と入札価格について｜LINE for Business」

広告配信面の種類と特長

LINE広告の配信面は、LINEのトーク画面やタイムラインのほか、「LINEマンガ」や「LINEショッピング」など関連サービスを含めて11種類あります。それらに加え、LINEファミリーアプリやサードパーティーアプリなどを束ねたアドネットワーク「LINE広告ネットワーク」に広告を配信することも可能です。

なお、特定の配信面を指定して広告を出すことはできません。ただし、LINE広告ネットワークへの配信の有無は選択することが可能です。

LINE広告の配信面

トークリスト
LINE NEWS
タイムライン
ウォレット
LINEマンガ
LINEポイントクラブ
LINEショッピング
LINEチラシ
LINEクーポン
LINEマイカード
LINE広告ネットワーク

トークリスト

LINE広告の配信掲載面は、LINEのトーク画面やタイムラインのほか、「LINEマンガ」や「LINEショッピング」など関連サービスを含めて11種類あります。それらに加え、LINEファミリーアプリやサードパーティーアプリなどを束ねたアドネットワーク「LINE広告ネットワーク」に広告を配信することも可能です。

LINE NEWS

LINEのニュースサービス「LINE NEWS」に配信されます。LINEアプリのニュースタブなどから流入する記事一覧ページで、通常の記事に混ざって広告が表示されます。また、LINE NEWSに登録されているLINEアカウントメディアの記事一覧ページにも配信できます。

LINEアカウントメディアとは、自社のLINE公式アカウントから、フォローしているユーザーに対してニュース記事を配信するプラットフォームのこと。ユーザーは各メディアの中から購読したいメディアを選択し、LINEアプリ上で購読できます。

全360媒体以上^[5]が参画し、全メディアの累計購読者数（友だち登録数）は、2020年5月末時点で2億人を超えている大きなメディアなので、広告配信によってターゲット層を拡大できる可能性があります。LINE NEWSの月間利用者数7,500万人以上にもリーチすることができます。

LINE VOOM

LINEアプリのVOOMに広告を出稿できます。元は「タイムライン」と呼ばれていたコンテンツです。外部サイトへの送客、ダイレクトレスポンス、アプリダウンロードなどの用途で広告を掲載することができます。タイムラインの月間利用者数は6,800万人以上、月1回以上の頻度でタイムライン上の広告に接触しているユーザーは4,900万人以上となっています^[6]。

ウォレット

LINEアプリに実装されている決済機能「ウォレット」の広告枠に配信されます。ウォレットタブはモバイル送金・決済サービス「LINE Pay」の機能がメインですが、「LINEポイントクラブ」「LINEチラシ」「LINEショッピング」といった関連アプリが1画面にまとまっているのも特長です。「ウォレット」の月間利用者数は5,400万人以上です^[7]。

LINE関連サービス

LINE広告はLINEマンガ、LINEポイントクラブなどの関連サービスにも広告が配信されます。

LINEマンガ

スマートフォン向けの電子コミックサービス「LINEマンガ」。アプリのダウンロード数は2,300万以上で、利用者の性別比は女性51%、男性49%です。年齢層別では15~19歳が27%、20歳代が35％、30歳代が25%となっており、全体の約9割を30歳代以下が占めています^[8]。

LINEポイントクラブ

LINEユーザーが企業アカウントの「友だち追加」など、一定の条件をクリアするとポイントがもらえる「LINEポイントクラブ」。サービスページの月間ページビュー数は約3億2000万PV。利用者の性別比は女性が67%、男性が33%となっており、年齢層別では40歳代と50歳代が合計53.2%を占めています^[9]。

LINEチラシ

「LINEチラシ」は、これまでオフラインでの配布が中心だったチラシやDM（ダイレクトメール）を、ユーザーの興味関心・生活エリア・タイミングに合わせて、パーソナライズされた状態で「LINE」を通じて配信する、スマートフォンに最適化したLINEのデジタルチラシサービスです。
LINEのタイムラインユーザーを対象に、商圏エリアターゲティングによる広告配信が可能な「ADフォーマット」、「LINEウォレット」や「チラシメディア」上に、LINEユーザーごとにパーソナライズされた状態で近隣店舗の商品情報や、ユーザーによる閲覧履歴・店舗登録・お気に入り商品の登録などをもとにしたレコメンドが掲載される「メディアフォーマット」、「LINE公式アカウント」を通じたプッシュ通知による訴求が可能な「メッセージフォーマット」の3つのフォーマットを提供しています。

引用:LINE株式会社

LINEクーポン

「LINEクーポン」は飲食店やコンビニ、スーパー、レジャー施設など約5万店舗で使えるクーポンサービスです。LINEアプリのウォレットタブや、LINEクーポンのLINE公式アカウントがサービスページへの主な導線になっています。ユーザー属性は女性が70%、男性が30%。年齢層は40歳代以上が62%を占めています^[10]。

LINEマイカード

LINEマイカードは、ポイントカードや会員証などをLINEアプリ内でまとめて管理できるサービスです。ユーザーの性別は女性が57%、男性は43%。年齢層には偏りがなく、20歳代が25.7%、30歳代が20.0%、40歳代が24.4%、50歳代以上が21.0%となっています^[11]。

LINEショッピング

「LINEショッピング」はファッションや雑貨、スポーツ、インテリア、家電、コスメなどのECサイトにユーザーを送客するサービスです。約250社、1億点以上の商品を掲載しており、会員登録数は3,000万人以上。ユーザーの性別は女性が74%、男性が26%。年齢層は25~34歳と35~44歳がそれぞれ39%を占めています^[12]。

LINE広告ネットワーク

「LINE広告ネットワーク」は、「LINE広告」を中心としたアドネットワークサービスです。「LINE広告」の配信面に加えて、「LINE」のファミリーアプリや外部アプリでの広告配信が可能になります。また、「LINE」内のターゲティングデータと外部サービスにおける閲覧履歴データが相互にフィードバックされ、以降のターゲティング配信に反映されることで、「LINE」の内外かかわらず一人ひとりのユーザーにマッチする情報を届けることが可能です。

引用:LINE株式会社

掲載面ごとの広告フォーマット

LINE広告のクリエイティブは静止画と動画があり、広告掲載面ごとにサイズなどのフォーマットが決まっています。詳細はLINE広告の入稿規定を確認してください。

参考：LINE株式会社「入稿規定｜LINE for Business」

ターゲティングの種類と特長

LINE広告は精度の高いターゲティングで広告を配信できる点も大きな特長です。ユーザーの年齢や性別、地域などの属性や興味関心、サイト訪問履歴などの行動データでターゲティングを設定します。

デモグラフィックデータ配信

LINEユーザーが登録した年齢や性別などの属性情報や、行動履歴などから予測された興味関心をベースに、セグメントを設定して広告を配信することができます。地域や性別、年齢、配偶者・子どもの有無、スマートフォンのOS、推定年収、興味・関心などで配信ターゲットを指定できます。ユーザー属性からターゲットを指定したセグメントごとに配信できるため、何らかのアクションをしやすいユーザーを狙って表示しやすく、費用対効果の高い広告配信が期待できます。

デモグラフィックデータ配信の各セグメント

地域	都道府県、市区町村、居住地、勤務地、現在地での指定配信・除外配信が可能
年齢	14歳以下・15-19歳・20-24歳・25-29歳・30-34歳・35-39歳・40-44歳・45-49歳・50-54歳・55-59歳・60-64歳・65歳以上で区分することが可能
性別	男性・女性を指定した配信が可能
OS	Android OS・iOSに加え、各OSのバージョン別の指定が可能
詳細ターゲティング	以下の3パターンのセグメントを指定または除外して配信することが可能 ①興味・関心：18種類のカテゴリから選択 ②行動：テレビの視聴頻度、モバイル端末の変更状況など7種類の行動データから選択 ③属性：配偶者の有無、子どもの有無、携帯キャリア、推定年収の属性データを選択

参考：LINE株式会社「オーディエンスセグメントを利用して配信する｜LINE for Business」

オーディエンス配信

オーディエンス配信とは、広告主の自社データを活用して、広告配信のターゲット（オーディエンス）を設定する方法です。例えば、スマートフォンの端末識別IDなどを使い、ECサイトで初回購入した顧客だけにサイトへの再訪問を促す広告を配信するといったことが可能です。

LINE広告の管理画面から作成できるオーディエンスは次の通りです。

ウェブトラフィックオーディエンス

LINE広告経由のサイト訪問数や商品の購入へどのくらいつながったのかなど、広告の配信効果を把握するために設置するLINE Tagで取得したトラッキング情報をもとに、サイトを訪問したユーザーのオーディエンスを作成します。作成したオーディエンスに対し、リターゲティング広告のように配信することが可能です。

モバイルアプリオーディエンス

アプリを開いたユーザーや、アプリ内で商品を購入したユーザーなど、アプリ内の行動にもとづいてオーディエンスを作成します。

IDFA／AAIDアップロード

広告主が保有しているIDFA（iOS端末に割り振られるID）やAAID（Android端末に割り振られるID）のデータでオーディエンスを作成します。

電話番号アップロード

広告主が保有している電話番号でオーディエンスを作成します。広告主が保有しているIDFA（iOS端末に割り振られるID）やAAID（Android端末に割り振られるID）のデータでオーディエンスを作成します。

メールアドレスアップロード

広告主が保有しているメールアドレスでオーディエンスを作成します。

LINE公式アカウントの友だちオーディエンス

LINE公式アカウントの友だちのデータをもとに、「アカウントの友だち」と「ブロック中の友だち」のオーディエンスを作成します。

動画視聴オーディエンス

指定した動画素材の視聴ユーザーのオーディエンスを作成できます。

類似配信

類似配信は、元となるオーディエンス（オーディエンスソース）に似ているユーザーまで配信対象を広げて広告を表示する方法です。例えば、LINE公式アカウントの友だち登録しているユーザーをオーディエンスソースとして設定し、オーディエンスソースに似た行動をとっている「類似配信」によって友だち未登録のユーザーに広告を配信することが可能です。

類似配信を利用するには、オーディエンスソースに加えて広告の配信対象（オーディエンスサイズ）を設定します。オーディエンスソースとの類似度が高い順にユーザーを並べ、類似度の上位1～15%の範囲でリーチするオーディエンスサイズを設定します。なお、オーディエンスサイズは手動で設定するだけでなく、自動的に最適化する機能もあります。

ビジネスマネージャー

ビジネスマネージャーとは、データ活用基盤のことです。LINE公式アカウント、LINE広告をはじめとするLINEヤフーのマーケティングデータや、クライアント企業、サードパーティの持つデータを統合して活用できます。サービスを横断したキャンペーンやプロモーションを実施することにより、より効果的、かつ、最適なコミュニケーションの実現が可能となります。

例えば、LINE公式アカウントの友だち追加されたユーザーの行動データ（メッセージの開封、クリックなど）を、LINE広告のリターゲティング配信に活用することが可能です。活用例として次のような使い方があります。

・LINE公式アカウントからメッセージを配信し、未開封のユーザーに限定して広告を配信する（メッセージを開封したユーザーを除外する）
・LINEユーザーがLINEアカウントとECサイトなどの外部IDを連携している場合、ECサイトで「購入頻度が高い」または「購入金額が多い」という特長を持つユーザーのデータを類似拡張して広告を配信する

参考：LINE株式会社「ビジネスマネージャー」2024年6月

広告アカウントの開設から配信までの4ステップ

LINE広告はアカウントの作成から広告配信まで、4つのステップで進みます。

①広告アカウントの作成

最初に「LINEビジネスID」を取得します。そのIDでLINE広告の管理画面にログインして広告アカウントを作成します。なお、広告アカウントをオンラインで作成する場合、広告費の支払い方法はクレジットカード決済です。

②配信設定

配信する広告クリエイティブを入稿し、ランディングページに効果計測用の「LINE Tag」を設置します。広告の配信ターゲットや入札手法、入札単価、遷移先のURL、広告として表示される画像やテキストなどを設定します。

参考：LINE株式会社「LINE広告の効果を計測する「LINE Tag」の使い方｜LINE for Business」

③審査

入稿した広告のクリエイティブなどに関して、「広告アカウント（広告配信を管理するアカウント）」「広告（訴求する商品、広告タイトルやディスクリプション、遷移先のLPやアプリなど）」「クリエイティブ（広告の画像や動画）」の3点について、LINE社の規定に則って審査が行われます。審査の基準や禁止事項、クリエイティブガイドライン、広告掲載に規制がある商材などについては、「LINE広告審査ガイドライン」を確認しましょう。なお、広告アカウントの開設から審査完了までの日数は、10営業日ほどが想定されています。

参考：LINE株式会社「LINE広告審査の基本｜LINE for Business」

④配信開始

LINE社による広告の審査が完了し、広告掲載が認められたら、広告のステータスを「利用可能」に変更すると広告配信が始まります。

まとめ

LINE広告は国内の月間利用者数9,600万人という膨大なユーザーを保有するLINEや、各種LINEファミリーサービスをまたいでターゲティングを設定できるなど制度の高い広告配信が可能です。他のSNS広告などではリーチできなかったユーザーにも広告が届き、新規顧客獲得につながる可能性があります。

また、配信面やターゲティング機能が豊富で、LINEならではの配信面やオーディエンス設定を活用して、他のSNSよりも効率的な新規顧客獲得や既存顧客のリピート促進を期待できます。配信面や入札単価、ターゲティングを自動運用に設定することも可能ですので手軽に開始することもできます。LINE広告を検討している方は、配信面やターゲティングの特長を踏まえて運用し、ECサイトの認知拡大や集客につなげてください。

出典

[1]LINE株式会社「LINE広告とは｜LINE for Business」
[2][3][4] LINE株式会社「LINE Business Guide 2021年7~12月期版 v1.9｜LINE for Business」
[5] LINE株式会社「LINEアカウントメディアの参画メディアが300媒体を突破！共同通信、東洋経済オンラインなど8媒体が新規参画」2019年4月
[6] LINE株式会社「タイムライン｜LINE for Business」
[7] LINE株式会社「ウォレット｜LINE for Business」
[8]LINE株式会社「LINEマンガ｜LINE for Business」
[9]LINE株式会社「LINEポイント｜LINE for Business」
[10]LINE株式会社「LINEクーポン｜LINE for Business」
[11]LINE株式会社「LINEマイカード｜LINE for Business」
[12]LINE株式会社「LINEショッピング｜LINE for Business」